精密板金加工 板金加工 愛知県の専門メーカー

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会社概要

Greeting

代表挨拶

昭和46年6月に創業以来、ずっと精密板金加工メーカーとして生きてまいりました。 ニーズの多様化を背景とする多品種少量生産。この必要性をいち早く感じ、積極的に設備 投資をしてまいりました。最新鋭の設備、LANシステムを取り入れた生産管理体制のもと、 常時20,000から30,000種のデータを管理運用しています。

お客様の要求されるものそのままが生産品となります。時はめまぐるしく変わり、今以上に お客様の要望もどんどん変化をしてゆことでしょう。

しかしどんなに変化しても会社の基本は決して変えないこと。不可能を可能にするために 迅速に決断して、全社一丸となり実践してきた精神は今もこれからも不変です。

日洋工業は精密板金加工の専業でありつづけます。そして今以上にお客様の要望に応えることができるよう最大限の努力と情熱を注いで、精密板金加工という尽きない可能性を秘めた分野でまい進してまいります。

About Us

会社概要

会社名 株式会社 日洋工業
所在地 〒444-1202
愛知県安城市城ケ入町団戸173−5
電話 0566-92-2273
FAX 0566-92-2656
設立 昭和46年6月
資本金 1300万円
代表取締役社長 名知 龍児
社員数 70名
事業内容 電子機器及び産業機械板金部品の製造と筐体組み立て
主要取引先 (株)日立製作所 (株)日立IEシステム ブラザー工業(株)
日本制禦機器(株) 日東工業(株)
(株)日立オムロンターミナルソリューションズ (株)FUJI
(株)テクナート (株)ジェイテクト 豊興工業(株) アマノ(株) 他

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アクセス

株式会社 日洋工業 〒444-1202
愛知県安城市城ケ入町団戸173−5
Company History

会社沿革

【昭和46年6月】
有限会社日洋工業を総員9名にて設立。
【昭和46年11月】
YKKドア補強材の生産を開始。
【昭和47年4月】
(株)日立製作所旭工場との直接取引を開始。
【昭和47年9月】
コンテナー工業((株)ハウテック)との取引を開始。コンピュータ板金部品等の生産開始。
【昭和48年11月】
新工場を起工。
【昭和49年1月】
新工場を竣工、生産開始。
【昭和50年5月】
NC付ユニパンチプレス機を設置。  日本制禦機器(株)取引開始(旧 中部制禦機器)。
【昭和52年5月】
NCTタレットパンチプレス機を設置。
【昭和53年5月】
フタバ産業(株)との取引開始。工場増築し、タレットパンチプレス機導入。
【昭和55年9月】
ブラザー工業(株)との取引を開始。
【昭和57年6月】
株式会社日洋工業を設立。(資本金500万円)有限会社日洋工業より
不動産を除く業務を継承する。
【昭和57年11月】
NCTタレットパンチプレス機増設。
【昭和58年2月】
工場及び事務所の増築をおこなう。
【昭和59年7月】
レーザー加工機を導入。機器設備の充実に伴い、板金加工全般の体制整う。
【昭和60年12月】
資本金を1000万円に増資。
【昭和61年8月】
エンビ鋼板用スポット溶接機を設置。
【昭和62年4月】
2台目レーザーNCTタレットパンチプレス機及びプレスブレーキ(IC付)を導入。
多様化する顧客ニーズに対応すべく設備充実を図る。
【平成元年4月】
3階建ての新工場が完成。事務所を移転。
ロボット付レーザーNCT複合機及びロボット付プレスブレーキ(IC付)を導入。
【平成2年7月】
小型精密プレスブレーキを設置
(株)日立製作所豊川工場との取引を開始。
【平成8年12月】
工場を増設。レーザーNCT複合機を設置。
【平成9年1月】
工場増築に伴い、タレットパンチプレス、レーザー複合機導入(第三工場)
【平成9年7月】
NCタレットパンチプレス機を設置(VP358K)。
【平成10年2月】
材料倉庫増築。機械導入を図り生産能力強化を確立。
NCT機及びベンディングロボットファインアルファーベンターを設置。
【平成13年4月】
(有)日洋産業と合併。資本金1300万円となる。
【平成13年7月】
日東工業(株)との直接取引開始。
【平成15年11月】
客先のデータ3D化に伴い、3次元キャドシステム「シートワークス」を導入。
【平成16年3月】
NCT高速タレットパンチプレス機導入(EM)。
【平成17年3月】
ISO 9001取得。
【平成18年3月】
ISO 14001取得。
【平成18年8月】
パンチレーザー複合機EML3510NTP(サイクルローダー)導入。
【平成23年6月】
窒素発生装置と2台目のパンチレーザー複合機EML3510NTP(サイクルローダー)導入。
【平成23年6月】
創立40周年を迎える。顧客のニーズに応えるべく、品質、作業環境ともに改善を重ねる。
【平成24年12月】
アマノ(株)との直接取引開始。

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